ショート動画の勢いは止まらないどころか、今やスマホの表現フォーマットの主役となりました。企業は当たり前のように、ショート動画、ショートクリエイティブでの表現が必要となり、また表現するだけでなく、自社の顧客とのエンゲージメントポイント（共感ポイント）を知ることも重要になってきています。
8月に入り、TikTokがAmazonとの連携を発表しました。TikTokの勢いは米国において止まらず、平均視聴時間が1日2時間近くになっていると言われており、TikTokに否定的であったトランプ元大統領でさえ、今秋の大統領選挙を睨み、TikTokにアカウントを開設したほどです。
TikTokがリリースしたこの記事を読んでみると、Amazonとの連携は下記のイメージかと思われます。
TikTokユーザーはアプリ内でアマゾンの商品を直接購入できます。TikTokを見て、Amazonのアプリを立ち上げて・・・などの過程を踏むことなく、TikTokの中の「For You」ページでAmazonのおすすめ商品を見て、気に入ったものがあればアプリを閉じずにアマゾンの商品を購入することができるのです。（ただしTikTokとAmazonのアカウントをリンクさせる設定が必要）
TikTokとAmazonのアカウントをリンクさせれば、アプリを閉じずにAmazonの商品を購入することが可能になる。Amazonと連携することでユーザーに「スムーズで楽しいショッピングCX体験」ができるようになった訳ですね。今回の提携は、米国でファストファッションのオンライン小売業者Sheinと、 Pinduoduoの所有者PDD Holdingsが運営するディスカウントショッピングプラットフォームTemuとの間で起きている熾烈な競争が背後にありそうです。
日本でも必ずTikTokとAmazonの連携展開はあると想定して準備すべき
こういう動きがあると、まだ海の向こうのアメリカの話と、考えてしまいがちですが、今の日本におけるTikTokとAmazonの日本市場への注力度合いからすると、この両者の連携した最高のショッピングCX体験は日本でも展開されるでしょう。特にTikTokのユーザーは「ショート動画が最もメインの表現フォーマット」として認知しているだけに、ショート動画で商品訴求、認知を受けて、Amazonでショッピング、決済することは、彼ら世代（生活者）のゴールデンルートになり得ます。
TikTokとAmazonという巨大連携を大きなビジネスチャンスにするために、今から準備すべきこと、それは貴社のデジタルマーケティング戦略に「ショート動画」フォーマットでの表現力と、認知拡大のための貴社製品、サービスと生活者の「共感・エンゲージメント」の知見を蓄積しておくことでしょう。コンテンツマーケティングは広告とは異なり、これまでのコンテンツの蓄積と知見の蓄積が重要です。必要な時が来れば、対応すればいいでは、致命傷になりかねません。
参考リンク
- TikTok, Amazon collaborate on online shopping, heating up competition with Shein, Temu
- Amazon Expands Social Commerce with New TikTok and Pinterest Deals
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